マイホームの購入にあたって住宅ローンを組む際、フラット35という言葉を耳にしたことがある方も多いはずです。
フラット35とは具体的にどのようなローンで、どんな方が利用できるのでしょうか。
今回は、フラット35の概要や審査条件、利用した場合のデメリットについてご紹介します。
マイホームの購入時に確認すべきフラット35とは？
マイホームの購入時には多くの方が住宅ローンを組みますが、フラット35は住宅金融支援機構と民間の金融機関が提携して扱っている住宅ローンです。
民間の金融機関が扱う住宅ローンとの違いは、民間ローンの場合は変動金利や固定金利などから選べますが、フラット35は固定金利のみで選ぶことはできません。
最長で35年間、金利が変わることがないため、「安心感がある」という理由でフラット35を選択する方も多いでしょう。
さらに、長期優良住宅など、省エネルギー性や耐震性・バリアフリー性・耐久性・可変性の高い住宅を購入する場合は、金利を一定期間引き下げられる「フラット35s」というお得な制度をご利用できます。
マイホームの購入時にフラット35を利用できる条件
フラット35は、満70歳未満という条件を満たしていればどなたでも申し込みが可能で、最大8,000万円までの融資を受けられます。
ただし、税金やクレジットカードの支払いが滞っている場合や、住宅ローンのほかにもローンを利用している場合などは審査にとおりにくくなるので注意してください。
また、年収により年間の合計返済額に制限があり、年収400万円未満の場合は年収の30％以下、年収400万円以上の場合は35％以下が基準となります。
また、取得する住宅にも条件があり、住宅金融支援機構が定める技術基準をクリアしていなければなりません。
マイホームの購入時にフラット35を利用するデメリット
フラット35は、人によってはデメリットになる点もあるので事前に確認しておきましょう。
たとえば、頭金が少ないと金利が高くなる可能性があります。
頭金の金額が住宅の購入金額の1割に満たない場合、金利が高くなるように設定されています。
また、フラット35を利用する際には融資手数料が発生するため、その分の費用の準備が必要です。
提出書類の用意の手間と費用がかかるデメリットが問題にならない方は、フラット35の利用を検討してみると良いでしょう。
まとめ
フラット35は長期間金利が変わらないので安心感のある住宅ローンですが、メリットだけでなくデメリットもあります。
人によっては上手に活用することでお得にローン返済ができるため、きちんと確認しておくと良いでしょう。
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