戸建ての土地を購入する際の敷地調査は、具体的に何を調査しているのかご存じでしょうか。
調査内容は土地の測量から地盤調査まで多岐にわたりますが、どれも重要な項目ばかりです。
敷地調査を実施することで、予定外の大きな出費があったり希望の間取りにできなかったりするという事態を避けられるため、知っておきたい知識です。
今回は、地盤調査とは何か、重視しておきたいポイントもあわせて解説します。
戸建ての購入前におこなう敷地調査とは？
敷地調査とは、土地の測量、隣接道路や隣地の状況確認をはじめ、配管関係状況調査・法的規制の調査・地盤調査などのことです。
登記に記載された敷地面積と異なることもあるため、境界杭を確認したうえで、土地の測量をして正確な土地面積と形状を把握し、隣接道路や隣地の状況を確認します。
高低差や道路状況（道路幅・ガードレール・電柱など）によっては、高低差をカバーする擁壁をつくったり、駐車場を設けたりするために妨げになるものの移設申請が必要です。
また、周辺調査で隣の住宅の窓や換気扇の位置を把握できれば、窓と窓が向かい合ってしまう、換気扇の位置に窓をつけてしまうなど間取りで失敗することもないでしょう。
水道管やガス管などの配管関係により口径が合わないケースや、劣化により対処が必要なケースもあります。
敷地調査はこれらが事前にわかるため、工期や工事費を正確に見積もるためにもなくてはならない調査といえるでしょう。
法的規制の調査と敷地調査は重要なポイントになるため、次の章でご説明します。
戸建ての購入前におこなう敷地調査のポイントとは？
敷地調査のポイントとなるのが、法的な規制に関する調査と地盤調査です。
法的な規制とは、主に地目・用途地域・建ぺい率・容積率・斜線制限・接道義務のことをいいます。
大前提として、地目と用途地域で住宅が建てられなければ、その土地は戸建てのための土地としてふさわしくありません。
建ぺい率と容積率により建築可能な住宅の大きさの上限が決まり、斜線制限により住宅の高さなどの形状が制限されるケースがあります。
目視できる範囲の敷地調査や法的な規制に関する調査以外に必要不可欠なのが、地盤調査です。
建物を支える基礎である地盤が弱いと家は建てられないため、建築基準法でも地盤調査を行うよう定められています。
一般的には、土地の中にスクリュー型の機械を入れ強度を調べ、強度が弱いと判断された場合は補強しなければなりません。
地盤が良いといわれている土地であっても、宅地造成により切り土や盛り土をしているケースもあるため、過信せずに地盤調査の結果で判断しましょう。
補強作業にも費用と時間がかかるので、はじめにしっかりと調査しておくことが重要です。
まとめ
戸建ての購入前におこなう敷地調査の重要性について、ご説明しました。
敷地調査により、費用や工期がかかることになってしまうかもしれませんが、トラブルなく安心・安全な戸建てを建築するには必要な調査です。
個人での調査は難しいため、戸建ての購入を検討中の方は、お気軽にご相談ください。
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